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6月1日は気象記念日──気象庁は、6月19日より「2週間気温予報」を提供開始

今日、6月1日は「気象記念日」。1875年に初めて東京気象台で観測が開始された。

今日、6月1日は「気象記念日」。1875年6月1日に東京気象台での観測が開始されたことから制定された。

その9年後の1884年に日本で最初の天気予報が発表されたが、「全国一般風の向きは定まりなし、天気は変り易し、但し雨天勝ち」という、曖昧な予報だったそうだ。

6月から2週間先まで予報を発表

気象庁は2019年6月19日より、「2週間気温予報」を提供すると発表した。

最近日本国内では、異常気象にまつわるニュースが多く、暑さを避けるために5月に運動会が行われるなどの対策があっても、熱中症患者が多数発生している。2019年5月25日には今年一番の暑さに見舞われ、全国で460人も搬送された。

そこで、2週間先までの気温を予報することで、事前に高温や低温に対しての対策が早めに立てやすいというメリットがある。

いま注目の「ハイパー天気予報」とは

アメリカのベンチャー企業である「クライマセル(ClimaCell)」が提供する、天気予報サービスの「ハイパー天気予報(HyperCast)」が注目を集めている。従来の天気予報に比べ、60%以上も正確に予測できるという。

このサービスにはソフトバンクグルーブの子会社のSBエナジーが、700万ドル(約7億7500万円)もの出資をしているのだが、なぜそれほどまでに期待されているのだろうか。

その理由は、クライマセルが予測を立てる際に、携帯電話の信号をもとに、リアルタイムの情報を集め、天気予報に活用する技術にある。SBエナジーは、この技術がここ数年特に自然災害が急増している日本において、災害による逃げ遅れの予防策となることを期待しているという。

クライマセル社の天気予報サービス「HyperCast」なら、特定の地域の雷を予測することも可能になる。出典:クライマセル

日本は四季を楽しめる美しい国である。それと同時に自然災害が多く、ここ数年は、特に大きな水害が続いている。2017年の九州北部豪雨の死者・行方不明者は39人となり、2018年の西日本豪雨の際には220人以上が犠牲となる大きな被害に見舞われた。

逃げ遅れる人が後を立たない背景はこうだ。2018年にウェザーニューズが行った「減災調査2018」によると、「家のほうが安全だと思った」、「自分の周辺は大丈夫だと思った」と答え、避難をしなかった人が多くいたという。西日本豪雨の時には、84%もの人が避難するのをためらったと回答している。

ハイパー天気予報のような技術革新を活用することで、いまより遥かに正確な天気予報が公開されるようになり、こうした災害時の逃げ遅れの対策にも活かされることを期待したい。

参考サイト・資料

何分後に雨が降る? 「ハイパー天気予報」が災害大国・日本を救うかもしれない|IT media ビジネスオンライン
「2週間気温予報」の提供を開始します|気象庁